デジタル人材とはその意味は何かそして日本がなぜ遅れているか解説！
昨今のトレンドとなっている、さまざまな業界のデジタル化。
皆さんはデジタル人材という言葉をご存知でしょうか。
今後、この人材が企業そして日本の技術進歩のキーとなってきます。
しかし、日本はIT後進国と言われているように、まだまだ技術は他国に劣っている現状があります。
なので、デジタル人材の育成は国にとっても重要で急務なことなのです。
今回は、デジタル人材とは何か、なぜ日本が遅れているかについて解説をしていきたいと思います。
結論から言うと、デジタル人材は、最先端テクノロジーを活用しながら自社や顧客に対して価値を提供できる人という定義があるようです。
では、解説していきます。
デジタル人材の定義及び意味について
デジタル人材についてですが、意味としては2つあり
・自社や顧客に価値を提供できること
があります。
まず上からですが、最先端のテクノロジーとは、2021年においては「5G」や「IoT」、「AI」、「自動運転」などが当てはまります。
これらを活用できる人材のことを指します。
次に下ですが、自社に価値提供するというのは、企業内での変革やシステム一新をすることができる人材だと言うことです。
また、顧客に価値提供するというのは、デジタル技術を活用して顧客評価を上げていくと言ったものになります。
つまりこれらから、「5G」や「IoT」、「AI」、「自動運転」などの最先端のテクノロジーを駆使して、企業内変革やシステムの刷新、顧客評価を向上させることができる人材が「デジタル人材」と認められていると言うことになります。
具体的にどう言うことかというと、「自動運転」を例に具体例を出すと
自動運転は、クルマの運転を自動化することで、物流がスムーズに業務できたりといったものを期待されています。
この自動運転を普及させるには、自動車そのもの以外にも、提供する企業側、使う顧客も一つにまとめて価値向上させていく必要があると言うことです。
それを達成するためにはデジタルに関する知識や経験、価値を作り上げていく力が必要になってきます。これをやるのが「デジタル人材」なのです。
また、一昔前からIT人材という言葉もありますが、これとは定義が異なります。
「IT人材」は、主に政府や報道メディアで使われる用語で、
「ITの活用や情報システムの導入を企画、推進、運用する人材」という意味になります。
前述の通り、デジタル人材は「価値を提供できる人材」と定義されておりますので若干意味が異なります。
また、デジタル人材は、日本のデジタルトランスフォーメーション（DX）に欠かす事のできない人材です。
このDXを推していくためには、最先端のテクノロジーを適用させて、企業内変革やシステムの刷新が必要となってきます。
しかし既存のデジタル領域を専門とする人材は、技術的な知識やスキルに自信を持っていて、既存システムがどのような価値をもたらすのかを考えないまま、製品・サービスの開発や提案をして提供をしている可能性があります。
こう言ったことから自身の考え・判断が本当に顧客価値に繋がるのかを考え抜いて、新たな価値を想像していく力がなければ真のデジタル人材とは呼べないのです。
そのため、デジタル人材は会社から与えれる環境以外でも、経営者視点で物事を考えるために必要なスキルを自己研鑽したり、意思決定に多く関わる経験を積んで学習したりする必要があるのです。
では、そもそもなぜ日本にはデジタル人材が少ないのでしょうか。
なぜ日本にデジタル人材が少ないのか
経済産業省から発表された資料には、2030年までにデジタル人材は約80万人不足するということが発表されていて、デジタル人材不足が加速しています。
これほどまでに日本はデジタル人材が不足してしまっている原因ですが、義務教育でのデジタル化が進んでいないことが原因とされています。
日本の義務教育ではデジタル部門の教育機会が少ないのです。
そのため社会に出るまでデジタルの知識や経験を得られないまま、大人になってしまっている現状があります。
そこでこれに対応すべく政府は、2020年版ものづくり白書の中で、2020年をめどに公教育においてプログラミングやSTEAM教育など学校のデジタル教育の場を設けようとしています。
しかし、公教育で得るものはあくまで「知識」であり、本質的に必要な自身の考え・判断が本当に顧客価値に繋がるのかを考える力はそこではつきません。
義務教育を終え大学などに進学後社会人になって初めて顧客への価値を考える機会が与えられる現状から、実際に企業のデジタル化を推進するのはまだ難しいとされているので、採用後に自社でじっくり育成していくことが一般企業にとって必要になってくるのです。
このような状況からもこうしたことを自発的にできるようになっているデジタル人材の需要は高く、これからも需要が高まっていくということが理解できると思います。
まとめ
2021年中にデジタル庁もできますし、日本のデジタル化が進んでいくことがよくわかりましたでしょうか。
こうした部門に対しては、みっちりと予算を注ぎ込んでいってもらいたいものですね！
また、義務教育にもっとデジタルの内容を取り入れるべきだと思いますので、こうしたことも改めて検討してもらいたいものです。
